社会の問題を解決するソリューションを見出すトーク配信番組「アートリーアカデミア」、この回のテーマは「従業員エンゲージメントの危機」
従業員エンゲージメントとは、従業員が自らの仕事や職場に対して感じている情熱や献身、会社への所属意識を表す度合いのことです。
従業員エンゲージメントの危機に対して今すぐ取り組むべき対策とはなんでしょうか。
当事務所の名古屋の税理士・原辰彦は番組の中で従業員エンゲージメントの危機について語っています。
日本で勤務先にエンゲージしている従業員は5％───
日本のGDPがドイツに抜かれたという状況は、実質成長率が無いという状況ですよね。世界のなかで最低の5％しか、日本人は従業員エンゲージメントが無いとなると、これが上がるだけで生産性が上がるなら、もっと良い数字になるという考え方が逆に持てますよね。
高い区には経済も成長している───
日本の従業員エンゲージメントの低さが、GDPも引っ張られている感じがするんですけど、アメリカ、インド、ブラジルってめちゃくちゃ高いじゃないですか。なぜそこまで高くできるのかとは思いますね。この3ヵ国は経済成長してますからね。
それぞれの従業員で捉え方は違う───
従業員エンゲージメントのなかにある「感情的」「知的」「社会的」の3つのうち、どれを重視するかはそれぞれ違うと思うんですよ。会社としては個々の従業員に対してそれを拾い上げるということが大事なことだと思うんですよね。
親子の繋がりが深い世相だからこそ───
社内の交流を増やすと言っても感染症の影響もあって、会社のなかで集団で何かするということ自体を避ける傾向はありますよね。一方で、核家族化が進んでいるなかで親との関係性の密接度が高まっているんですよね。親子ぐるみで会社と繋がるというのは大きいかもしれませんね。
従業員の会社に対する不満をちゃんと拾い上げることができているかですよね。それがちゃんと発言できる環境があって、上に繋がる構造を作る必要がありそうですね。
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