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企業がアーティストと関わることでどう変わる?アートと経済社会の融合は何をもたらすのか?

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社会の問題を解決するソリューションを見出すトーク配信番組「アートリーアカデミア」、この回のテーマは「アートと経済社会」

経済産業省は、日本のアートシーンの活性化に向けて有識者からなる研究会を設置しました。

経済社会の変化でビジネスに創造性が求められていると言われますが、アートがビジネスを発展させるということが起こり得るのでしょうか?アートと経済社会について考えて、企業価値を高めるにはどうしたら良いのでしょうか。

当事務所の名古屋の税理士・原辰彦は番組の中でアートと経済社会について語っています。

企業の製品とアートがどう結びつくのか───

最初、アートとビジネスと言われた時に、経済産業省の資料を見てもイマイチ落とし込めない部分があったんですよ。アート思考はわかるのだけれども、企業が作る製品とアートというのが紐付かなかったんですよね。

アートとは何を指すのか───

工業デザインであったりバリアフリーであったり、プロジェクションマッピングであったりね。何がということではなく、作り手の中から出てくる創造的な部分というのがアートになるわけですよね。機能性だけじゃないカタチということですよね。

アーティストの活動を持続可能なものにするために───

そう考えると、経済産業省がアートとビジネスを大々的に謳っているいることの重要性を見ないといけないですよね。生み出されるものは純粋に作品なんだけど、そこに企業とのコラボがあるというイメージですよね。背景にコンセプトがあって。

企業としてアーティストとどう関わるのか───

消費者側がアートなものを買おうとしたときに、企業などとのコラボがありつつも、作品に行き着いた時にその価値をどう見るかというところですよね。なので逆に企業側からするとアーティストに対しては「どうでしょうかね」としか言えないと思うんですよねたぶん。

企業が「アートを取り入れなければならない」と身構えるのではなくて、プロセスや考え方も含めてアーティストと関りを持つことで、企業側に影響をもたらすものがいま求められているのかもしれませんね。

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