従業員の教育は経営者にしかできません

経営ブレーンとして税理士が経営に参加しても、
従業員の教育は経営者自身がしなければなりません。
研修や教養講座とは違います。
経営の観点から参加している税理士が、
従業員の教育に直接関わってしまうことは、逆効果です。
どのように教育をすべきかは、
経営の観点からもちろん一緒に考えて行きます。
しかし、教育そのものは、
経営者にしかできないことなのです。